英語

マーケティング、ブランド、イノベーション、コンプライアンス。経営学の授業では、カタカナの言葉がたくさん出てきます。その多くは英語から来た言葉です。

日本学術会議の参照基準は、経営学で身につける知識の例に、専門用語を理解して仕事で使えることを挙げています。例に出てくるのは「マーケティング・ミックス」や「EVA(経済的付加価値)」などです。参照基準の文章にも、CSR(企業の社会的責任)のような英語の略語が出てきます。

英語のもとの意味を知ると、言葉の中身がつかみやすくなります。例えば「説明責任」と訳されるアカウンタビリティ(accountability)は、account(勘定、会計簿)に由来する言葉です。以前は「会計責任」と訳されることもありました。会計と説明が、もとは一つの言葉でつながっていたことが分かります。

経営学の古典には、英語で書かれた本が多くあります。日本学術会議の参照基準も、チャンドラーの『Strategy and Structure』(1962 年)を紹介しています。「組織は戦略に従う」という考えを示した研究です。海外の新しい研究や事例を読むには、英語の論文や記事に当たることが多くなります。

参照基準は、経営学を学んだ人が身につける力の一つに、世界に広がる組織を世界的な視野で経営できることを挙げています。異なる文化の中で生きる人の考え方を理解し、コミュニケーションをとる力も大切だとしています。

高校の「論理・表現」では、ディベートやディスカッション、スピーチやプレゼンテーションを学びます。理由や根拠を示して意見を伝える練習は、大学のゼミの発表や、会社で企画を説明する場面にそのまま生きます。

学習指導要領では、「英語コミュニケーション」の I〜III で新しく学ぶ単語は、合わせて 1,800〜2,500 語程度です。経営の専門用語は、その上に少しずつ積み上げていけば十分です。最初から難しい論文を読む必要はありません。

学び直すなら、中学の文法と、会社のニュースによく出る単語から始めるのが近道です。日本の会社の英語の決算資料は、同じ内容の日本語の資料と見比べながら読めます。分からない言葉を日本語版で確かめられるので、教材として使いやすい資料です。

英語の資料を読むときは、翻訳のツールも助けになります。ただし、略語や専門用語は誤訳されやすいので、意味を自分で確かめる習慣をつけておくと安心です。高校の英語の科目のページや、外国語の学問のページもあわせて読むと、学び方のヒントが見つかります。