教材・学習サービス

教科書は、学習指導要領と検定の基準をもとに、発行者が著作・編集します。できあがった原稿は、文部科学大臣に検定を申請します。文部科学省の教科書調査官が調べ、大学の先生や学校の先生などでつくる審議会が審議します。

直したほうがよい点があると、検定意見が文書で伝えられ、発行者は修正して出し直します。合格した教科書の中から、公立学校で使う 1 種類を選ぶのは教育委員会です(採択)。小・中学校では、原則として 4 年間、同じ教科書を使います。

教科書調査官は、文部科学省の常勤の職員です。大学で教えた経験のある人などから採用され、専門の立場から教科書の内容を調べます。教材をつくる側だけでなく、確かめる側にも教育の専門家の仕事があります。

採択の前には、毎年 6〜7 月ごろ、都道府県が教科書展示会を開きます。会場になる教科書センターは全国に 962 か所あり(2025 年 5 月)、先生だけでなく地域の人も教科書を見比べられます。

教科書の形も変わり始めています。2024 年度からは、すべての小・中学校などで、小学 5 年から中学 3 年の子どもに英語のデジタル教科書が届けられています。算数・数学なども、学校の環境を見ながら順に広げる計画です。

2025 年 9 月には、中央教育審議会の作業部会が考えをまとめました。紙だけでなくデジタルの教科書も正式に認め、学校が選べるようにするという内容です。文部科学省は、そのための制度の改正を進めています。

学習アプリづくりでも、教育学の知識が生きます。アメリカの教育工学者ジョン・ケラーは、ARCS(アークス)モデルを提案しました。学ぶ意欲を「注意」「関連性」「自信」「満足感」の 4 つの面から考える方法です。最初に興味を引き、自分に役立つと感じてもらい、できそうだと思わせ、できた喜びを返す。この流れで画面や問題を組み立てます。

アプリには、子どもの解答のデータが集まります。多くの子が同じところでまちがえていると分かれば、ヒントの出し方を変えられます。データと教育学を組み合わせて、教材を育てていく仕事です。

ここでは、小・中学生向けの問題集や学習アプリの教材をつくる会社で、算数を担当する編集者の 1 日の例を紹介します。

編集者は、自分で問題を書くだけでなく、問題をつくる人やイラストを描く人、アプリを開発する人をつなぐ役目です。学習指導要領や教科書の順番と合っているか、答えにまちがいがないかを何度も確かめます。

試作した教材を、子どもに実際に使ってもらう機会もあります。子どもが手を止めた場所や、思わず声を上げた場面が、次の改善の材料になります。働き方は、会社や担当によって異なります。

教材や学習サービスの会社には、教育学部のほか、文学部や理学部、情報系の学部などから新卒で入る人がいます。教員免許は必須ではありませんが、教育実習で授業をした経験は、教材を使う子どもの姿を思い描く力になります。

大学時代に塾の講師や学習支援のボランティアをして、教える面白さに気づく人もいます。学校の先生として経験を積んでから、教材をつくる側に移る人もいます。

これからは、学習データを読む力も求められます。どの問題で何人がまちがえたかを集計し、教え方の改善につなげるためです。大学で教育工学や教育統計を学んでおくと、仕事の幅が広がります。経験を積むと、教材全体の責任者や、新しい学習サービスを立ち上げる立場に進む道があります。

教えることが好きな人、人がつまずく理由に興味がある人、細かい確認をこつこつ続けられる人に向いています。