公民・地理歴史

社会学は、ヨーロッパで近代社会が生まれるころに誕生しました。日本学術会議の参照基準は、フランス革命後の民主主義や、産業革命後の資本主義の広がりの中で、社会学が出発したと説明しています。高校の歴史総合で学ぶ「近代化」は、社会学が生まれた時代そのものです。

参照基準は、社会を見るための足場として「時間軸」と「空間軸」を挙げています。今の社会を 100 年前や 200 年前と比べることと、同じ時代の別の社会と比べることです。昔と比べ、よそと比べると、当たり前に見えていたことが当たり前ではなくなります。

歴史総合の「近代化への問い」では、産業と人口、学校教育、労働と家族、移民などの資料を読みます。どれも大学の社会学で、そのまま研究のテーマになるものです。地理総合の地図や GIS、公共で学ぶ法や制度も、社会を比べるための道具になります。

日本で初めての国勢調査は、1920 年(大正 9 年)に行われました。国立社会保障・人口問題研究所の集計では、このときの普通世帯の 1 世帯あたりの人数は 4.89 人です。2025 年の国勢調査では、一般世帯の 1 世帯あたりの人数は 2.10 人でした。世帯の区分は少し違いますが、100 年あまりで半分以下になりました。

減り方は一定ではありません。普通世帯で比べると、1920 年から 1950 年までは 5 人前後で、ほとんど変わりませんでした。ところが一般世帯で見ると、1960 年から 1990 年までの 30 年間で、4.14 人から 2.99 人へと大きく減っています。

この 30 年は、歴史総合で学ぶ高度経済成長から、その後の安定成長の時代にあたります。数字の変化をつかんだら、年表と重ねて理由を考えます。「なぜ、この時期に世帯は小さくなったのか」という問いが立てば、それはもう社会学の研究の入口です。

公共では、雇用と労働、少子高齢社会と社会保障など、今の社会の課題を資料から考えます。社会学は、こうした制度や働き方の変化と、家族の暮らしの変化をデータで結びつけて考えます。

労働政策研究・研修機構が、総務省の労働力調査からまとめた数字を見てみます。夫が会社などに雇われて働く夫婦の世帯の数字です。1980 年は専業主婦の世帯が 1,114 万、共働きの世帯が 614 万でした。1992 年に初めて共働きの世帯が上回り、1997 年からは毎年多くなっています。2025 年は共働きが 1,333 万、専業主婦が 476 万です。

数字を見るときは、言葉の中身も確かめます。2025 年の共働き世帯のうち、妻の働く時間が週 35 時間未満の世帯は 695 万で、35 時間以上の 559 万より多くなっています。「共働き」の中にもいろいろな働き方があると分かると、次の問いが見えてきます。

なぜ増えたのかを考えるときも、理由を 1 つに決めつけません。産業の変化、進学のしかた、法律や制度、家計の事情など、いくつもの説明を並べて、データで確かめていきます。

公民や地理歴史を入試で使わなかった人も、心配はいりません。歴史総合・地理総合・公共は全員が学ぶ科目なので、土台はすでにあります。大学では、覚えた用語の数より、資料を読んで「なぜ」と問う習慣が役立ちます。

学び直すなら、歴史総合の教科書の近代化・大衆化・グローバル化の章から始めるのが近道です。年表の横に、このページの世帯の人数や共働きの数字を書き込むと、歴史と統計がつながります。次に地理総合の地図と統計の読み方、公共の雇用や社会保障の単元へ進みます。

高校の「公共・政治経済」「日本史」「地理」の科目のページもあわせて読むと、どの単元が社会学のどこにつながるかが見えてきます。