地図・測量・防災

地図と防災に関わる仕事は、大きく 3 つに分けられます。土地の位置や高さを測る測量士。測ったデータや統計を GIS(地理情報システム)で地図にする GIS エンジニア。地図をもとに、まちの危ない場所を調べて知らせる防災の専門職です。

職場は、測量会社や建設コンサルタント、地図をつくる会社、自治体の防災の担当などさまざまです。国の機関では、茨城県つくば市にある国土地理院が、日本の地図づくりのもとになる測量を行っています。

どの仕事でも、高校の地理で学ぶ「地形図を読む」「地図を重ねる」「地形から災害の起こりやすさを考える」力が土台になります。地図は、測る人・描く人・使う人をつなぐ共通の言葉です。

防災の仕事では、地理で学ぶ地形の知識がそのまま使われます。川が運んだ土砂でできた低い土地や、海や沼を埋め立てた土地は、水につかりやすかったり、地震で揺れやすかったりします。新旧の地形図や空中写真を見比べると、今は住宅地になっている所の昔の姿が分かります。

2018 年 7 月の豪雨のあと、国の会議が被害を振り返りました。その報告によると、岡山県倉敷市真備地区の浸水の範囲は、ハザードマップの浸水想定区域とおおむね一致していました。土砂災害で亡くなった方の約 9 割も、土砂災害警戒区域などの中で被災していました。

一方、真備地区の調査では、ハザードマップがあることを知っていた人は 75% でしたが、内容まで理解していた人は 24% でした。報告は、ハザードマップに加えて、地形の情報や昔の土地の使われ方、過去の災害の記録を使って危険を伝えるよう求めています。「なぜここは危ないのか」を地形から説明できる力が、住民に伝わる防災につながります。

高校のうちは、地理の授業で地形図や地理院地図に慣れておくと、大学の実習がぐっと楽になります。数学の三角比やベクトルは、測量の計算の土台です。物理で学ぶ光や電波の性質も、測量機や衛星の仕組みにつながります。

測量士補と測量士は、国家試験に合格すると資格を得られ、試験はだれでも受けられます。大学などで測量の科目を修めて資格を得る道もあります。国土地理院には国家公務員の採用試験を経て入り、自治体の防災の担当には、土木などの技術職や行政職として入ります。

経験を積んで、技術士の資格をとる人もいます。応用理学部門の「地質」は、斜面の災害やリモートセンシング、地理情報システムも範囲に含みます。地図をながめるのが好きな人、外を歩くのが苦にならない人、細かい数字をこつこつ確かめられる人に向いています。経験を積むと、大きな工事の測量の責任者や、自治体の防災計画をまとめる立場になります。